こちらでは、２０世紀～２１世紀初頭までの、日本国内の戦力・防衛力を担う各組織の人員数を積算する形でまとめて、グラフ化しています。
太平洋戦争での敗戦後は、在日米軍を含む形で算出しています。
個別年度の各勢力の人員数は、ランキング形式の別コーナー【自衛隊・在日米軍・旧陸海軍人員数ランキング】にてまとめています。
なお、近代戦において、戦力・防衛力としての優劣は、頭数で決まるものではないことは承知しております。一方で、一つの指標として捉えることには、多少の意味がありそうかとも考えております。
データの出典は、戦前分については、旧軍関係は「数字で見る日本の１００年」矢野恒太記念会（原資料：内閣官房「内閣制度７０年史」（さらにその原資料は厚生省引上げ援護局調べ）、総務省統計局「日本長期統計要覧」（さらにその原資料は、陸海軍統計年報と内閣制度７０年史））で。敗戦後は「防衛ハンドブック」朝雲新聞社及び「数字で見る日本の１００年」矢野恒太記念会（原資料：朝雲新聞社「防衛ハンドブック」など））となっています。
まずは、戦時を含むグラフです。全勢力の数値が入手できなかった年は、空白とさせていただいております。
１９０１年からということで、１９０４年～１９０５年の日露戦争、１９３７年～１９４５年の日中戦争・太平洋戦争の動員時が、猛烈な伸びを示す状態となっています。
動員のピークで、８２０万人強ですが、太平洋戦争を通じて、軍人・軍属だけでも２３０万人が戦没しているとされていますので、恐ろしい数字と云えます。
一方で、日本の総人口は昭和１９年時点で７４４３万人ほどとなっています。
うち、男性人口は、１９４０年時点で、３５３９万人ほど。さらにそのうちの、１５歳から５９歳を抜き出すと、１９５４万人ほど。そこから８２０万人を動員というのも、太平洋戦争末期の凄まじさを表すと云えそうです。（人口の数値は、いずれも総務省統計「我が国の推計人口」より）
こちらではほとんど差がわからなくなってしまっている、戦時以外の年については、次のグラフで見てみます。
というわけで、上記のグラフから戦時の数値を除いたグラフとなります。
装備の近代化が進んでいるわけですが、それは日本国内にある組織だけではない、というのもあるのでしょうか。太平洋戦争突入前と、敗戦後では、人員数だけで見ると、さほど変わらない人員数だと云えそうです。
在日米軍を除いて考えた場合でも、日露戦争後から日中戦争開戦前までの平均値（陸軍＋海軍）と、敗戦の自衛隊発足時から、この稿を書いている時点での直近入手可能なデータの２０１３年度までの平均値（陸上・海上・航空自衛隊）を比較しますと、７７．８％となっています。
なお、１９４４年から２０００年では、総人口が７１％ほど増加となっていますので、人口に占める率としては低下しているとも云えます。
この稿では、２０世紀から２１世紀初頭までを見てみましたが、２２世紀初頭にはどうなっていましょうか。総人口も、２０世紀頭から２１世紀頭までで２．８６倍ほどに増えた後、漸減傾向となっていますので、そちらとの兼ね合いもありそうですけれど。
